先日からルフトハンザ航空がAirTagの機内での電源OFFが必要とSNSに書き込んだ件について、書き込みの内容を全て撤回して預け入れ荷物での利用も可能とする見解を発表しました。もともとSNSへの書き込まれた禁止は根拠が薄いと指摘されていただけに、この書き込みが撤回されたことで今回の騒動は一件落着となりました。
電波もバッテリーもOK
AirTagはBluetooth用の電波と超広帯域無線用の電波を発する機器であり、航空機内での利用には一応の配慮が必要なデバイスであるのは確かです。ただ出力は弱く、国際的な民間航空会社でつくる団体が定める規定上も利用の可能な範囲の製品です。またバッテリー（電池）を使う製品でもあるのですが、この電池も規定が定める重量よりも軽く、持ち込みに制限がかかるような製品ではありません。
その理解のもとで世界中の航空会社がAirTagの預け入れ荷物での利用を認めてきたのですが、今回ルフトハンザ航空がなぜAirTagの禁止に言及したのかはよくわかりません。ルフトハンザ航空はSNS上の質問に答える形でTwitter公式アカウントが使用禁止を表明したものの、多くのメディアにその禁止についての問題点（不明点）を指摘され、その書き込みを撤回する形の意見を公式に発表しました。
同社の意見発表を受けて今回のAirTag騒動は一応の解決をみたわけですが、ルフトハンザ航空の方針には一部不可解なところが残りました。これは穿った見方かもしれませんが、ルフトハンザ航空側には紛失手荷物の追跡を自社だけでやりたい（紛失手荷物の位置情報を顧客に知られたくない）という意図があったのではとも思います。