旧ITPro（現日経 xTECH）の調査（ネットアンケート）によると、AppleがiPhoneのバッテリーが劣化した際に性能を抑える機能をユーザーに告知せずに搭載していた問題について、Appleの対応が不適切だったと考える人が9割近くに達していることがわかりました。（アップルの対応は「不適切」が9割、iPhone速度抑制問題に関する独自調査：2月22日まで無料公開記事）
素早く謝罪するも……
Appleは問題が発覚して、比較的早い段階で意図的に性能を抑制していることを認めています。そしてすぐに「ユーザーに告知せずに性能を低下させていたこと」について謝罪します。ただし謝罪は性能低下への謝罪ではなく、あくまでユーザーへの情報提供が疎かになっていたことについての謝罪でした。バッテリーが劣化している端末の性能を抑制することを今でもAppleは正当な行為と考えているようです。
ただ購入したiPhoneの性能が勝手に引き下げられたとすれば、ユーザーからしてみればあまり気持ちのいいものではありません。一部で囁かれているような「買い替え促進のための性能抑制」という疑いにも発展しかねません。Appleが性能抑制を事前に説明しておけば、こうした疑いの目も今ほど厳しくはなかったかもしれません。その点で言えば9割近くの人が考えるように、Appleの対応は「不適切」だったと言えそうです。
iOS 11.3からON/OFFが可能に
Appleはこの問題について謝罪し、バッテリー交換費用を減額して対応しています。またiOS 11.3から性能抑制機能をOFFにできるようになります。ちなみにiPhone購入時はこの機能はOFFになっているのですが、予期せぬシャットダウンが発生した後に自動的にONになります。その後、ユーザーがOFFにできるようになるのですが、これはもう一度予期せぬシャットダウンが発生するまでONには戻せない仕様のようです。
少しわかりにくい設定ですが、それでも最初からこの機能が搭載されていれば、今回のような騒ぎにはならかったと思います。バッテリー劣化が原因となるシャットダウンを防ぐための性能抑制は正当な行為だと思いますが、ユーザーに黙って実施していたことを考えるとAppleもどこか後ろめたいところがあったのかもしれません。