The Wall Street Journalが複数の関係者からの情報として、Appleが大手通信キャリアに対して補助金を出し（増額し）、販売が低調とされるiPhone XRを値下げしやすくすると報じています。今週末にもiPhone XRを買う予定の人はもう少し待ったほうがいいかもしれません。
どこまで下がるのか
現在、Apple Online StoreではiPhone XR（64GB）が税込91,584円で販売されています。一方、大手通信キャリアでは通信プランと組み合わせて複雑な料金体系で販売されており、機種代金が一番わかりやすいdocomoでiPhone XR（64GB）が98,400円で販売され、そこから月々の通信料金から一定額（約2,000円）を値引きするという方法で販売が行われています。Appleが補助金を上乗せするなら、この月々の割引が増額されることになるのでしょう。
docomoだと64GBモデルで実質39,800円として販売されているのですが、今回の補助金増額の報道が正しければどこまで価格が下がるのでしょうか。月々の割引を1,000円増額すれば、2年間で24,000円割り引かれ、実質機種代金は15,800円となります。これなら多くの人がiPhone XRを購入するかもしれません。起死回生の値下げになるか、注目したいです。
来年以降への影響も
iPhone XSはフラッグシップモデルとして10万円を超える価格でも受け入れる人は多くいます。しかしiPhone XRは機能を一部省略し、また比較的低価格な液晶ディスプレイを採用しているにも関わらず、10万円近い価格設定となっています。これを受け入れる人はあまり多くはないでしょう。さらに言えばiPhone XRをこれから購入しようとするユーザーは「月々の支払いを安く抑えてiPhoneを持ちたい」という層が中心となっていきます。
もし実質値下げが実施されればそのユーザー層に対して現在のiPhoneの価格が高過ぎることをAppleが認めたことになります。日本でのiPhone XR実質値引きの動きが世界に広がれば、来年以降のiPhoneの価格設定にも大きな影響が出てきそうです。個人的にはハイエンドモデルで10万円を超えるのは悪くないと思いますが、それ以外は新機種でも69,800円程度の設定がちょうどいいんじゃないかと思っています。