Apple Watchの販売制限はiPhoneの販売方法にも影響する?

Apple Watchの発売まであと2ヶ月弱となりました。しかし販売国は当初アメリカ(とイギリス?)に限定されると予想されています。さらに販売時には利用者のiPhoneやApple IDで居住国を判定して、国外利用者には販売しない方針との情報があります。

販売国が限られ、転売目的の購入が多くなってしまうことをAppleも懸念しているのでしょう。しかしApple製品で最も転売されているのはiPhoneです。去年のiPhone6/6 Plusの騒動は記憶に新しいところです。

日本のApple Storeだけでなく世界中のApple Store前に明らかに転売目的とみられる購入者の大行列ができたのは大きなニュースになりました。既に日本のApple Storeの店頭からはSIMフリーのiPhone6/6 Plusが姿を消していますが、この販売停止の原因は中国への転売対策ではないかとの説が有力になっています。

Appleもこの状態を放置したままApple Watchを発売するわけにはいかなかったと考えられます。そう考えると、今年の次期iPhoneの発売時には同様の転売対策が取られるのかもしれません。今年の秋に予想される次期iPhone発売では身分証明書や支払い情報に紐付けされたApple IDが必要になる可能性は十分にありそうです。

そもそも行列を作らせて発売を盛り上げる方法もAppleは再考する必要があるとは思いますが、あの大混乱はもっと嫌いなので、ぜひ転売対策を実施して欲しいと考えます。

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