Appleが発表した第2四半期（1-3月）決算が衝撃的でした。事前予想でも売上高の大幅減少、iPhone販売数の低下は予想されていました。しかしそれが数字で実際に示されると衝撃は大きくなります。
iPhone、iPad、Macで前年比マイナス
iPhoneの販売台数減少はAppleの競争力の根源を脅かすため、多くの投資家が注目していました。販売数量自体はアナリストの事前予想よりマシだったのですが、やはり1,000万台近い減少は衝撃的でした。
それ以外にもiPadの販売不振は止まらず、Macも販売数、売上高で前年を下回る結果となりました。Appleの主力商品全てが前年の水準を割り込むのは異常事態かもしれません。唯一、Apple Musicの含まれる「サービス」、Apple Watchが含まれる「その他商品」で前年を上回っていますが、全体に比べて小さな額にとどまっています。結果としてAppleは13年ぶりに四半期ベースで前年の売上高を下回ることとなりました。
中国の売上もマイナス
これまでAppleの業績をけん引してきた中国での売り上げがマイナスに転じています。今回の減収幅の半分近くが中国における減収であり、中国経済の好調さに陰りが出てきている可能性はあります。
一方で日本での売上高は増加しています。円高の影響があったと思われますが、機種代金実質0円が廃止されてもAppleの売上高に影響はなかったようです。本格的に実質0円廃止の影響が出るのは今期以降なので、その動向には注目する必要はありそうです。