GoogleやAppleなどのテクノロジー企業は現在のコロナウイルス感染拡大の脅威に対して、自社が持つ情報や技術を積極的に社会に提供しています。その一環としてAppleは地図情報のルート検索の頻度の変化を集計して国・地域ごとに公表しています。
行動自粛で検索数減少
Appleのマップアプリにもある地点までの経路を検索する機能がついています。こうした機能について多くの人がGoogle Mapをメインに使っていると思われますが、Safariからの検索やSiriを経由して検索した場合など、Appleのマップアプリでの検索数も統計を取るには十分なデータが集まると考えられます。
こうして集まった経路検索回数を移動手段別に集計し、過去のデータと比較したものをAppleが公開しました。データの詳細な分析には専門的な知見が必要で、あまり深くは立ち入れない部分もあるのですが、日本の検索回数データは3月下旬に一度通常の頻度まで戻り、非常事態宣言が出て以降は一気に低下していることが読み取れます。
このデータがどこまで正確で、数値がこれで十分なのか、更なる低下を目指さなければいけないかは専門家の判断を待つ必要があります。しかし「活動」を数値として取り出すことで、ここまでやれば十分、まだ頑張る必要があるといった判断が付きやすくなるメリットはあるでしょう。
詳細なデータもあるはず
Appleはマップアプリで渋滞情報の提供を始めています。これはiPhoneやiPadがバックグラウンドで位置情報や移動距離、速度などのデータを収集して、リアルタイムでマップアプリの渋滞情報に反映させるものです。この機能に使っているデータを分析すればさらに詳細な活動記録が取れる可能性は高そうです。
しかしAppleは敢えて回りくどいやり方（ルート検索回数）という指標を使っています。もしかしたらプライバシー保護やデータ利用に関する規約などの問題で渋滞情報用のデータが流用できないのかもしれません。いずれにせよAppleやGoogleは人々の移動や活動に関するデータを大量に収集していることは間違いなく、コロナウイルスの感染拡大を防ぐための重要なデータを持っています。両社がどのようにデータを活かしていくのか、注目したいと思います。